コサカ建材、低炭素化の地盤改良材開発

　土木・建設資材の販売や鋼材のリースを手掛けるコサカ建材（本社名古屋市中村区、小阪太郎社長）は、低炭素化に貢献する地盤改良材をゼネコン大手の大林組と共同開発した。「締め固め」と呼ぶ土の改良工法向けの地盤改良材で、地盤改良工事中の二酸化炭素（ＣＯ２）排出量を従来工法に比べて６割削減できる。有害物質とされる「六価クロム」の溶出リスクも低減する効果も確認した。建設業者や官公庁をターゲットに年内の発売を目指す。

　土地の造成工事の際に現場で発生する土は、セメント系の固化材を使って改良土としてダムや堤防の本体、宅地造成基盤材などに活用されている。しかし、セメント系固化材は製造時に大量のＣＯ２を排出するほか、六価クロムが溶出するリスクが課題とされている。
　コサカ建材は、大林組の既存の低炭素型地盤改良材「バイプロジオＣ」を改良し、「締め固め」向けの地盤改良材「バイプロジオＬ」を開発した。締め固めとは、ローラーなどで地面に圧力をかけて土を圧縮し、崩れないように固める工法だ。
　新商品は、製鉄をつくる高炉で生じる副産物「高炉スラグ」と数種類の材料を適切な配合で調合して開発した。セメント系固化材を使って地盤改良工事するケースに比べて、ＣＯ２排出量を６割低減できる。また、新商品に配合された高炉スラグには、六価クロム溶出量の低減効果があることを実証実験で確認している。
　今後は、新商品のもう一段の改良を進め、ＣＯ２排出量をゼロまで低減することを目指す。工事現場での残土処理などが課題となる中、コサカ建材は新商品を中部地方や首都圏での拡販を通じ、「適用事例を増やすことで、脱炭素社会の実現と環境保全に貢献したい」（小阪社長）考えだ。
　コサカ建材の２０２２年10月期売上高は66億５千万円。従業員数は75人。

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