住友理工　電池セル間断熱材を開発　26年以降市販車搭載目指す

　自動車用防振ゴムを手がける住友理工（本社名古屋市）の清水和志社長は、電気自動車（ＥＶ）用リチウムイオン電池のセル間に挿入する断熱材について「国内外の完成車メーカーに提案し、２０２６年以降の市場投入を目指す」との方針を示した。ＥＶシフトが進展する中、電池の安全性を確保する製品として拡販する。

　電池セル間断熱材は、電池の異常発熱時に隣接するセルへの熱連鎖を抑制し車両火災を防ぐ働きがある。24年から提案活動を本格化する。住友理工にとって、車載電池向けでは冷却ホースに続く製品となる。清水社長は「完成車メーカーに提案し、一緒に電池開発に取り組む」と、26年に市販化される車両への搭載を目指す考えだ。
　同社は12月、電池の部材や部品のサプライヤーなど１７７社（23年12月１日時点）で構成する電池サプライチェーン協議会に加盟した。電池セル間断熱材の研究開発に取り組む。
　世界規模で加速するＥＶシフトについて、主力製品の防振ゴムは「現状のエンジンマウント用製品からＥＶのモーターマウント用に切り替わり、無くなる部品ではない」と強調。走行時に路面から伝わる音などを抑える制遮音性に優れた製品を提案しており、「北米などで順調に受注を獲得している」と自信をのぞかせる。
　車両生産の回復に加え、資材高騰分を販売単価へ転嫁する取り組みの強化などが実を結び、足元の事業環境は好転してきている。24年３月期連結決算は売上高（６千億円）や事業利益（２８０億円）が過去最高を更新する見通しだ。
　24年以降の事業環境について、「26年ごろまで持続的に成長できる」との見通しだ。メキシコでの自動車用防振ゴムの生産増強や、タイや中国での生産性改善に取り組むほか、産業用ホースについては「中国で交換用ホースの販売も拡販していく」方針だ。

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