トヨタグループ８社４～９月期 ６社が最終増益 原価低減や増産効果で
４～９月期は、アイシンが売上高、純利益とも過去最高を更新。地域別では欧州以外の全地域で増収を達成した。米国追加関税の影響が１９４億円あったが、パワートレインユニットの販売台数増や固定費削減などの努力で跳ね返した。関税影響の回避に向けては輸送網の見直しだけでなく、「アルミ製品は関税が50％かかるが、自動車部品で通関できれば25％。どういった品目で通関しているかも洗い出して精査している」（近藤大介執行役員グループ経営戦略本部本部長）と話す。
トヨタ紡織は売上高が過去最高を更新。日本や北中南米での増産対応や高付加価値の新製品投入、合理化努力も効いた。ただ、北米で発生したリコール（回収・無償修理）などに伴う品質費用が37億円発生、通期見通しは下方修正した。
愛知製鋼は原価低減努力に加え、スクラップなど原材料購入価格の値下がりで売上高、営業利益とも過去最高。通期の各利益予想を上方修正しており、27年３月期に計画していた営業利益１５０億円を１年前倒しで達成する見通し。
豊田合成は、日米、アジアでの増販や原価低減により売上高、営業利益とも過去最高。齋藤克巳社長は「インド市場は好調。従来のお客さまに加え、新規顧客にエアバッグなどを販売し、市場の伸び以上の成長を果たしたい」と意欲を示した。
ジェイテクトは、駆動系などの自動車部品や工作機械が日本、北米を中心に販売が伸び、増収増益。米関税影響については自動車部品で95％回収できるところまで交渉が進んでおり、工作機械に続き、市販軸受けも値上げで対応する方針を示した。豊田通商は西アフリカ地域での自動車販売増加や豪州、アジアでの自動車部品の取り扱いが伸び増収増益だった。
デンソーは電動化製品をはじめ全製品事業が伸長。売上高に占めるトヨタグループ比率は55・９％に２・０ポイント上昇した。営業利益は品質引き当て２８０億円の計上や米関税分の回収期ずれ影響などで減益。通期予想も各利益下方修正した。関税影響は従来見通しの１３００億円を据え置いた。豊田自動織機は自動車部品の増加などで増収だが、エンジン認証関連での米国集団訴訟和解金４４６億円などが響いて減益、通期予想を下方修正した。
各社ともトヨタの車両生産は下期以降も堅調とみており、愛知製鋼の後藤尚英社長は「（自社想定に対し）オンライン若干強含み」と表現した。足元の為替の円安傾向も自動車産業にとって追い風となる。一方、市場回復が鈍い中国についてデンソーの松井靖副社長は「依然として巨大な市場。車が独自の進化を遂げるため、現地パートナーと組んで開発・生産し、競争力を高めていく」と述べ、実際に熱マネジメント企業（重慶超力電器）を子会社化したことなどを明らかにした。
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