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道を創る 脱炭素社会へ 鈴木化学工業所 CO2排出量、30年に27%減 CN推進へ委員会設立 社員一丸で取り組み加速

社内の取り組みを検討する「カーボンニュートラル委員会」
社内の取り組みを検討する「カーボンニュートラル委員会」
 自動車用樹脂部品メーカーの鈴木化学工業所(本社愛知県幸田町、小幡和史社長)は、脱炭素に向けた取り組みを進めている。2030年までに二酸化炭素(CO2)排出量を19年比で27%削減することを目指し、このほど社内で「カーボンニュートラル(CN)委員会」を設立。カーボンニュートラルにまつわる課題を委員会を通じて全社で共有し、社員一丸となって取り組んでいる。

 昨年4月、脱炭素への取り組みを本格化するのに先駆けて、小幡社長を含む5人のメンバーで組織する「カーボンニュートラル委員会」を設立。月1回の定例会議で、社内の課題や取り組みの進捗(しんちょく)などを報告する。
 取り組みをはじめたきっかけとして、「取引先でも脱炭素の動きが活発化し、取り組むことが当たり前になってきている。これまでも小さな活動は続けてきたが、将来に向けて本格的に取り組む必要があると感じた」(小幡社長)という。
 具体的な取り組みでまず注目したのが、製造設備の電力使用量についてだ。樹脂原料を溶かし、金型に射出して部品を成形する過程では、機械を高温に保つ必要がある。その際のエネルギー消費を抑えるため、保温用のカバーを設置した。
 工場で使用する製品のほこりなどを空気で吹き飛ばすエアガンは、約30台を省エネルギータイプのノズルに変更したほか、コンプレッサーのエア漏れを調査し、本社工場で32カ所、幸田工場で97カ所、改善を行った。
 また、屋外にある空調の室外機には遮熱シールを貼付した。冷房効率を上げ、省エネルギーにつなげる。工場の窓には、遮熱用のネットを設置。社内で行った検証で、ネットの有無で室温が3度以上変わることを立証し、省エネルギー対策だけでなく、現場で働く従業員の健康を守るためにも活用している。
 同社では現在、本社工場の屋根に100キロワット時の発電能力の太陽光パネルを設置しており、年内にはさらに70キロワット時のパネルを増設する。
 そのほか、環境負荷軽減のため、昨年8月には社用車としてトヨタ自動車の小型ハイブリッド車(HV)「アクア」2台を導入した。今後も委員会メンバーを筆頭に、社内で脱炭素の取り組みを進めていく。
 小幡社長は「小さなことから大きなことまで、社内でアイデアを出し合いながら、脱炭素に向けた取り組みを加速し、地域に貢献したい」と話している。

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