高水準の受注続く／「自動化」、「脱炭素」テーマに提案強化／

トヨタ自動企業のコロナ禍からの設備投資の再開で、工作機械業界は高水準の受注が続いてきた。業界の好不況を判断する目安とされる、日本工作機械工業会（日工会）の毎月の受注総額「１千億円」は、２０２１年２月から２年間、上回ったままだ。「自動化」や「脱炭素化」など製造業が抱える課題の解決へ向けて、中部の工作機械メーカー、設備機器メーカーも新技術の開発を進め、提案を強化している。車が、自動車レース「スーパー耐久シリーズ」に、水素エンジン車で参戦してから、３年目に入った。今シーズンは、第２戦となる、富士スピードウェイ（静岡県小山町）から、水素エンジン車両で参戦する。これまでは圧縮した気体水素を積み、レースを走ってきたが、今回からは、液体水素の搭載に挑戦する。気体水素よりも航続距離伸長が期待できる。カーボンニュートラル（ＣＮ）に向けた新たな選択肢としてブラッシュアップする。

■半導体向けは一服

日工会が３月22日に発表した２月の工作機械受注額（確報値）は、前年同月比10・７％減の１２４１億円だった。マイナスは２カ月連続。足元、内外需ともに落ち着いた動きで調整局面に入っているものの、依然、受注は高い水準で推移している。

内訳をみると、内需が前年同月比20・３％減の３８９億３千万円、外需が５・５％減の８５１億６千万円。内需は、活況だった半導体製造装置関連向けで一服感が出ているほか、部材不足による長納期化の影響もあり１年９カ月ぶりに４００億円を割った。

外需は、インフレなどを背景にイタリアなどで減速し、欧州向けが５・９％減の１９４億２千万円。北米は、利上げに伴い金利の負担感が大きい中小企業などで設備投資の手控えが広がり、８・３％減の２３２億８千万円となった。中国向けも、１・８％減少した。

■製造業の課題解決

一方で、中部の工作機械、工場設備機器などのメーカーは、需要の取り込みに力を入れる。ステンレス製管継ぎ手など配管部材の製造販売を手掛けるＭＩＥコーポレーション（本社桑名市）は、半導体など多様な業界の活発な設備投資を追い風に、業績が堅調。「自動化」や「脱炭素化」など製造業が直面する課題の解決に向けた投資も広がっており、各社は提案を強化している。

大手工作機械メーカーのオークマ（本社愛知県大口町）は、４月から高精度・高生産性と省エネを実現した「Ｇｒｅｅｎ―ＳｍａｒｔＭａｃｈｉｎｅ（グリーンスマートマシン）」を全面展開。自社のカーボンニュートラル（温室効果ガスの排出量実質ゼロ）工場で生産する工作機械に専用のエンブレムを付け、独自の知能化・省エネ技術や、顧客企業の脱炭素化支援の取り組みなどをアピールする。

電子部品実装ロボットや工作機械などを手掛けるＦＵＪＩ（本社知立市）は、昨年11月に東京で開催された「ＪＩＭＴＯＦ２０２２（ジムトフ、第31回日本国際工作機械見本市）」の出展ブースで、二つの主軸を向かい合わせに配置し２工程を１台でこなす「対向２スピンドル機」の最新機を初披露した。左右に芯押し台を搭載可能で、回転工具を追加し加工の幅を広げた。製造業で高まる工程集約のニーズに対応し、電気自動車（ＥＶ）をはじめ医療、航空機など成長分野に照準をあてる。

配・分電盤メーカーの日東工業（本社長久手市）は、新規事業の一環としてＥＶの使用済みのバッテリーを再製品化した「リユースバッテリー」や、太陽光の「リユースパネル」を活用した「産業用太陽光自家消費蓄電池システム」の発売に乗り出す。リユースの太陽光パネルと蓄電池を組み合わせて自家発電、自家消費することで、二酸化炭素の排出削減だけでなく、循環型の社会づくりにも貢献していく方針だ。