リニア工事や民間再開発／変貌遂げる中部の玄関口／コロナ後のビジネスや観光交流へ準備着々／再開発・名駅

中部地方の陸の玄関口としてにぎわう名古屋駅。２０２７年以降のリニア中央新幹線の開業を見据え、駅周辺は変貌を遂げようとしている。リニアの工事が進むほか、民間事業者による大規模再開発も相次ぐ。コロナ収束後のビジネスや観光などによる交流拡大に向けた準備が着々と進んでいる。

■中部圏の玄関口

名古屋駅が中部圏の玄関口として発展するには、日本有数のターミナル駅の駅前にふさわしい空間形成が必要となる。そこで、名古屋市は２０１４年に「名古屋駅周辺まちづくり構想」を策定した。リニア開業を見据え、鉄道事業者をはじめ、多様な主体が連携してまちづくりを進める上で、共有すべき目標像やその実現に向けた取り組みを示すためだ。

名古屋駅周辺の目標とするまちの姿は「世界に冠たるスーパーターミナル・ナゴヤ」に設定した。まちづくりの基本方針は（１）国際的・広域的な役割を担う圏域の拠点・顔を目指す（２）誰にも使いやすい国際レベルのターミナル駅をつくる（３）都心における多彩な魅力をもったまちをつくり、つないでいく（４）リニア開業を見据え、行政と民間が一丸となって着実に構想を実現する―の４点だ。

■民間事業者の再開発

まちづくり構想の実現には、民間事業者の再開発が欠かせない。コロナ禍やリニアの静岡工区の遅れによる開業時期の不透明感はあるものの、名古屋駅周辺では多くの再開発計画が前進している。

特に名古屋駅東側の再開発計画が目立つ。２１年に「名古屋三井ビルディング北館」、今年３月には桜通り沿いに「名古屋ビルディング桜館」が誕生した。

名古屋三井ビルディング北館は、ミッドランドスクエアとモード学園スパイラルタワーの間に位置する。地上２０階・地下２階建てで、延べ床面積は約３万平方メートル。低層が商業施設、上層がオフィスで構成する。

屋上には、オフィス従業員向けに「リフレッシュガーデン」を設けた。都心の真ん中で、緑に囲まれた開放的な空間で仕事ができる環境を用意した。商業施設には高級ブランド「グッチ」などが入居している。

一方、名古屋ビルディング桜館は、地下鉄桜通線・国際センター駅から徒歩２分の場所に位置する。地上１２階・地下１階、延べ床面積は約１万１千平方メートル。ビルの外観は、名古屋駅前にある「名古屋ビルディング」と統一感を持たせ、新たな時代の幕開けをイメージしたドレープ状のデザインにした。

ＣＯ２（二酸化炭素）フリー電力を活用しているほか、大規模水害対策として中央監視システムを１階床面よりかさ上げするなど、企業の環境対応やＢＣＰ（事業継続計画）対策のニーズに応えている。

３月に開催した竣工（しゅんこう）式で名古屋ビルディングの赤澤由英社長は「素晴らしい設計デザインをご提供いただき、無事故、無災害でこの日を迎えられたことに、心から感謝の意を表したい」と謝意を述べた上で、「社員一同、（テナントのリーシング業務に）精一杯頑張りたい」と力を込めた。

■大型商業施設

名駅周辺では珍しい大型商業施設も誕生した。イオンは２１年１０月、名古屋市西区則武新町に「イオンモール　Ｎａｇｏｙａ　Ｎｏｒｉｔａｋｅ　Ｇａｒｄｅｎ（ナゴヤノリタケガーデン）」をオープンした。イオンモールとしては新しい取り組みとなるオフィスと商業一体型施設だ。

敷地面積は５万７千平方メートル、６階建てで、延べ床面積は約１４万平方メートル。食品スーパーや約１５０の専門店、大型クリニックなどが入る商業エリアと、４～６階のオフィスエリア「ＢＩＺｒｉｕｍ（ビズリウム）名古屋」などで構成する。

名古屋駅から徒歩１２分で「ノリタケの森」の隣接地に立地する。新たな集客スポットとして、名駅周辺の回遊性向上につながっている。

今後の再開発で目玉となるのは、名古屋鉄道などが計画する大規模再開発だ。名鉄は１７年、リニアの開業を見据え、名古屋駅地区のビルを他社と共同で一体開発する計画を打ち出した。

開発区域は２万８千平方メートルで、６棟あるビルを取り壊し、地上３０階建て相当の巨大ビルを建設。オフィスやホテル、商業などで構成し、２２年度から着工する予定だった。

しかし、コロナ禍で経営環境が激変。移動や宿泊需要の減少により、主力の交通事業を中心に収益が急速に悪化。事業環境が激変したことを受け、２０年１１月に再開発計画の見直しを発表した。

名鉄の高崎裕樹社長は今年３月の記者会見で「引き続き、関係者と協議している。２４年度に方向性を示したい」と話している。名古屋駅周辺のまちづくりに大きな影響を与えるだけに、修正後の再開発計画に注目が集まる。