工作機械／　設備投資活発化、高水準の受注続く／「ＪＩＭＴＯＦ」にも熱視線／各社新製品アピールへ

工作機械業界は、高水準の受注が続いている。日本工作機械工業会（日工会）によると、８月の工作機械受注額（確報値）は、受注総額が前年同月比10・７％増の１３９３億円２７００万円と、高い水準が続いた。９月27日には、２０２２年の年間受注額見通しを、年初に示した１兆６５００億円から１兆７５００億円へと上方修正した。21年比では13・５％増える見通しで、18年の１兆８１５８億円に次ぐ過去２番目の水準となる。コロナ禍からの経済回復で企業の設備投資が活発化しており、半導体製造装置や一般機械、自動車向けなど幅広い分野で工作機械の需要が高まっている。

■22ヵ月連続

日工会がまとめた８月の受注の内訳は、内需が前年同月比16・２％増の５１７億７５００万円と、22カ月連続で前年同月を上回った。前月比では、０・４％減少したが、コロナの第７波や夏季休暇の影響があった中で、力強さを示す形となった。

一方、外需は前年同月比７・７％増の８７５億５２００万円。前月比は３・２％減少した。アジアでは前月比増となったが、欧米で減少。ただ、８月としては２０１４年の８６２億円を超え、過去最高額を記録した。

■自動化、脱炭素化

８月に出そろった中部の工作機械メーカー５社（オークマ、ジェイテクト、ブラザー工業、ＦＵＪＩ、豊和工業）の２０２２年４～６月期決算も、企業のおう盛な設備投資意欲を受けて受注は堅調。ただ、部材不足や中国のロックダウン（都市封鎖）で生産が滞るなどの影響もあった。各社の工作機械部門の売上高は３社で増収、２社で減収となり、通期でみると、４社が増収を予想した。

企業の設備投資を後押ししている背景の一つが、自動化や脱炭素化だ。製造業が人手不足の深刻化やカーボンニュートラル（温室効果ガスの排出量実質ゼロ）への対応を強める中で、より高性能、省人、省エネの工作機械を求めて設備を更新する動きが目立っている。

工作機械メーカーも、ＡＩ（人工知能）を使って機械の高精度を長く安定させる技術や、油圧装置などのアイドリングストップ、切削液の劣化を抑えて交換頻度を少なくする技術など、テクノロジーを駆使した生産システムの開発に注力。消費電力を見える化して、省エネにつなげていくようなＩｏＴ（モノのインターネット）ソリューションサービスなども、相次ぎ登場している。

■ジムトフ

こうした最新の製品、サービスをアピールする絶好の機会として、各社は、２年に１度の世界最大級の工作機械見本市「ＪＩＭＴＯＦ（ジムトフ）２０２２（第31回日本国際工作機械見本市）」（日本工作機械工業会、東京ビッグサイト主催）に熱視線を送る。前回の２０２０年はコロナ禍でオンライン開催となったため、対面で行うリアルなジムトフは実に４年ぶり。11月８日から13日までの６日間、東京ビッグサイトで開かれる。

特別企画では、アディティブマニュファクチュアリング（金属積層造形）の技術を集めたエリアを新設。期間中、「カーボンニュートラル時代の可能性を拓くものづくり」と題した基調講演など、各種講演、セミナーも実施される。

今年のジムトフは世界14の国と地域から８６１社、５６１０小間が出展。過去最大規模の開催を予定している。東海地域からは、１４９社が出展。前回の１２７社からは22社増加した。来場者見込みは約15万人で、東海地域からの来場者も、２万人以上を予想している。新たな受注の獲得に向けて、各社とも万全の体制で臨む。