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東海上場企業4~9月期 大規模な特損相次ぐ 資源価格下落やリコール 経営戦略の見直し必要

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主要企業の特別損失
主要企業の特別損失
 東海3県(愛知、岐阜、三重)に本社を置く上場企業の2015年4~9月期決算で、大手企業が多額の特別損失を計上するケースが相次いでいる。資源価格の下落やリコールなど法的な措置への対応、業績悪化が主因だ。主要企業5社の特別損失額は計700億円超に上る。多くの中部企業の業績は好調な米国景気や円安の恩恵などで依然改善しているが、特別損失の相次ぐ計上は、想定後の世界経済の変調や経営戦略の見直しを示唆しているとの見方もある。(大蔵敦生、佐々木閑)
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